地域保健研究会が調査
予防訪問介護を利用している要支援者の2年後の心身・生活状況や介護度の変化について調べたところ、84・7%の利用者の介護度が悪化したことが、地域保健研究会(田中甲子会長)の調査研究で分かった。悪化の要因を分析すると、関節疾患や骨折、脳血管疾患など疾病の発生や悪化をきっかけに運動・移動機能が低下し、歩行が困難になるとともに日常の掃除や買い物、調理といった家事遂行能力が低下。利用している訪問介護でも生活援助サービスの割合が増える――という傾向にあることがうかがえる。一方、要介護度が改善した人の要因について見ると、身体能力の低下をなるべく防ぐ努力をしたり、健康管理に気をつけたりするよりも「日常の家事を出来るだけ自分で行うようにした」と回答した割合が最も多い。ヘルパーや家族に依存せず主体的に家事を行うことによって積極的な運動や外出する頻度も増え、生活全体が活発化しているという好循環が生じていることが推察されると分析している。(以下略)
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